入院しているとある程度の入院期間になると退院や転院の話があります。退院前にはある程度病気は落ち着きリハビリはされているが、病気前の生活ができるのかや今からどのように生活を送っていったらいいのかなど不安になられる方も多いと思います。現在は昔のように長く入院することが難しくなっております。
厚生労働省の「令和5年 患者調査」によると、退院患者の平均在院日数は28.4日となっています。
傷病別にみると、一番長いもので「統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害」が569.5日、続いて「血管性及び詳細不明の認知症」が285.2日、「アルツハイマー病」が279.6日となっています。脳梗塞のような「脳血管疾患」などは治療が必要になり、入院期間の平均も比較的長めになります。
また、統合失調症やアルツハイマー病など精神面に関わる病気は比較的入院期間が長くなる傾向にあります。
さらに年齢層によっても、入院日数には違いがあります。特に、高齢者の方が若い世代に比べて入院日数が長くなる傾向があります。
現在は入院日数の平均は短くなってきております。その要因としては、１つ目に医療技術の進歩により、早期発見や治療ができるようになってきていることです。2つ目に入院日数を少なくするための政策を行っているからです。
特にリハビリでの入院をされている方は、入院時に入院期間の説明をされたり、ある程度の入院期間が過ぎてくると退院や転院の話をされたりします。ここで目安にされるのが、「入院期間150日」です。
リハビリでの入院においては、回復期リハビリテーション病棟では疾患別での入院期間の目安が決まっています。
一般的な目安
- 脳血管疾患（脳梗塞、脳出血など） → 回復期リハビリテーションでは、最長で180日まで入院可能なケースが多いです。患者さんの神経学的回復の進展やADL（自立度）向上に合わせ、計画的に退院や在宅復帰が目指されます。
- 脊髄・脊椎疾患 → 重症例や複雑な症例では、おおよそ150日程度の入院が想定される場合があります。これは、運動機能の回復と再教育のために必要な期間として設定されています。
- 整形外科的疾患（骨折、関節疾患など） → 整形系のリハビリは、一般的に90日程度の入院期間が目安となることが多いです。術後のリハビリや機能回復を図るための期間ですが、症例により短縮あるいは延長されることもあります。
- その他の内科的・複合的疾患 → 心疾患や呼吸器疾患、その他の慢性疾患でリハビリが必要な場合、60日～180日という幅を持ちながら、個々の患者さんの状態に応じて決定されるのが一般的です。
「入院期日150日」とは、主に病院でのリハビリテーションや医療介入の場面で用いられる概念で、入院中の治療やリハビリ期間が約150日（＝5か月）を目安とした一区切りや区分の意味合いを持ちます。具体的には、以下のような点が挙げられます。
- 治療・リハビリの一区切りとしての目安 多くの医療機関や保険制度において、入院中のリハビリテーションは一定期間内に効果が現れるよう設計されています。150日という期間は、患者さんの回復効果、機能改善の進捗、および早期社会復帰を促すための一区切りとして設定されていることが多いです。150日を超えると、同一の治療計画やリハビリプログラムが続行できるかどうか、再評価が必要になる場合もあります。
- 保険適用や医療報酬の観点からの区分 医療保険や介護保険の制度では、入院日数に応じた点数や報酬算定のルールが設定されているケースがあり、150日という期間を境に算定方法や支給条件が変わることもあります。すなわち、入院が150日以内と150日超えでは、医療機関側の治療提供体制や保険の適用方法に違いが生じ、長期入院の場合は別の診療体制や支援策が検討されることもあります。
- 治療方針・退院計画の再検討のタイミング 入院期間が150日に達すると、医師やリハビリ担当スタッフは現在の治療効果や患者さんの状況を総合的に判断し、治療の継続、転院、または在宅リハビリ等へのシフトといった今後の方針を具体的に検討することが推奨されます。これは、長期間の入院が必ずしも回復効果の向上に直結しないとの考えに基づいており、無駄な入院延長を避け、効率的な医療資源の活用を促す狙いがあります。
この「150日ルール」の具体的な適用や解釈は、患者さんの病状、治療内容、医療機関の方針、さらには保険の規定などによって異なる場合があります。ご自身のケースやご興味のある分野（たとえば、急性期治療後のリハビリテーション、労災保険における入院期間の取り扱いなど）に応じて、担当医や専門家と詳細を確認することが大切です。
このように、150日という期間は、治療効果や社会復帰の観点からの一区切りとして意識され、医療現場での治療方針の転換点として利用されると考えられています。
一例として、
脳血管リハビリは、脳卒中やその他の脳血管障害からの回復を目指すための多段階のプロセスです。入院期間は患者ごとの状態や治療の進行具合によって大きく変動しますが、以下のような大まかな流れと目安が存在します。
1. 急性期（初期治療期間）
脳血管発症直後は、まず急性期治療施設での集中治療が行われます。急性期では、生命の維持や合併症の予防が最優先となり、通常は10～21日程度の短期入院が目安となります。この期間は、血栓溶解療法（t-PA療法）やその他の救命措置を中心に実施され、患者の状態が安定してから次の回復期へと移行します。
2. 回復期リハビリテーション
急性期治療後、患者は回復期リハビリテーション病棟や専門のリハビリ施設に移され、機能回復やADL（日常生活動作）の向上を目指すプログラムが開始されます。日本の医療制度の中では、回復期リハビリに関しては「150日ルール」として、保険の算定や治療効果の目安として約150日（おおよそ5か月）を一区切りの目安として設けている施設もあります。ただし、これはあくまで運用上の指標であり、患者のリハビリの進行状況に応じて入院期間は設定されます。
- 早期回復する場合： 急性期の後、1～2か月程度で十分な回復が認められ、入院期間が短縮され、在宅リハビリや外来リハビリへシフトするケースもあります。
- 重症または残存症状が顕著な場合： 集中的なリハビリテーションが必要となるため、2～5か月、場合によってはそれ以上の入院が行われることもあり、患者ごとに治療計画が調整されます。
3. 多職種による総合的アプローチ
脳血管リハビリでは、医師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護師などがチームを組み、患者の運動機能、言語機能、認知機能などを総合的に評価・支援します。定期的な評価により、回復の進捗がチェックされ、入院期間やリハビリプログラムの内容が変更されることもあります。こうした多面的なアプローチは、患者の早期社会復帰を促し、必要な機能回復を効率的に進めるために極めて重要です。
4. 入院期間の決定要因
入院期間は、以下の要因によって個別に決定されます。
- 脳血管障害の重症度：発症直後の神経症状の重さや、治療に対する反応速度。
- 合併症の有無：感染症や他の臓器障害、またはリハビリ中に生じる合併症の有無。
- 患者の年齢や全身状態：高齢、基礎疾患があると回復に時間がかかる場合がある。
- 社会復帰や在宅療養の準備状況： 家族や介護体制の整備具合により、在宅でのリハビリやサポート体制への移行時期が左右される。
以上の点から、急性期と回復期を合わせた総合的な入院期間は、一般的に急性期で約2～3週間、その後回復期として2～5か月程度となるケースが多いですが、患者個々の状態に応じてこれより短くなる場合や延長される場合もあります。
保険内と保険外のリハビリの違いの特徴
退院後や転院後では、外来や介護保険などでリハビリの継続することは可能ですが、入院時と比べて、リハビリ時間は短くなってしまいます。その為、もっとリハビリを受けたい方や入院期間に他の病気（コロナウイルス）などの様々な理由で、十分なリハビリを受けることができなかった方やもっと良くなりたいと思う方にとっては、保険内では十分なリハビリを受けれない場合があります。
保険内でのリハビリでは日数制限をされることが多いですが、保険外（自費）のサービスを利用することでそのような期日の制限なく、納得できるまでリハビリを受けることが可能となります。さらに集中的なリハビリが求められる場合は、保険外のサービスと組み合わせることで、納得がいくまで治療を継続することもできます。
リハビリでお困りの方や気になることありましたら、ご連絡を下さい。
株式会社エイジエル
脳梗塞リハビリMe:RIZE
理学療法士 梅田 裕記
【脳梗塞リハビリミライズとは】
奈良や大阪を中心に脳卒中などのリハビリにお困りの方々へ自費リハビリを提供している理学療法士を中心としたオーダーメイドのリハビリ施設です。
またボツリヌス療法の第一人者である勝谷将史医師に定期的に起こし頂き、脳卒中特有の筋肉のこわばりを軽減させるボツリヌス療法や装具外来をサービスの一つに持ち、医師の指示の下、安全にリハビリを受けることが可能なリハビリ施設でもあります。
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